①
【都市伝説】関係者の勘違いから、とんでもない秘密を聞いてしまった。【前田日明】
28万 回視聴2 日前
最初に元プロレスラーで格闘家・リングスCEOの前田日明氏のYouTube動画を紹介します。動画の中で語られているように氏は2010年夏の参院選に民主党から出馬予定だったが外国人参政権に反対を表明したところ党と軋轢が生じ出馬出来なくなったそう。話はそのあとで政界にパイプが出来たために特別な観艦式に招待され、安倍首相の自衛隊員への訓示を耳にしたがその中でスクランブルで発進した自衛官が殉職した話を聞きその場で自衛官に聞くと複数の情報が錯綜して一致しない。ネットで調べたが全く情報がなく、その後新聞に出た内容は現地で確認した情報と全く別物だったという。要するに伏せておかねばならないと政治のどこかで判断された情報は決して表には出ないということがわかったということ。
ここから話は現在の米大統領選挙の不正問題といわゆるディープステートの利権や意図の問題となり米民主党政権は軍産複合体すなわちディープステート(DS)と繋がっていてDSは戦争に飢えていて中国と戦争をするのではないかという話を聞いたという。確かにトランプ氏は米軍を世界から撤退させ、中国を戦争が出来ないように追い込んでいたとも考えられます。バイデン政権下では中共が台湾や尖閣に手を出す可能性がより高く、DSが画策すれば戦端を開かせるのは容易かも知れません。
私はとある奨学金を得て19歳の時アメリカ東海岸の大学に留学しました。アメリカのことを体験し、理解し、日米交流や親善のために役立ちたいという思いもありました。しかし、文化や大学の環境やキリスト教についていくらかの知見や体験がある他、社会、政治、時事問題などについて何も知らなかったなぁと今にして思います。今もアメリカの社会、政治など深いこと、確かなことを知っているわけではありませんが興味、関心、そして強い使命感は持っています。通算10年ほどアメリカで勉強する機会をいただいたので英語も人並みに出来ます。大学、大学院レベルで学んできましたので語彙力もあります。今こそアメリカを、世界を、日本を知り現在の国難に立ち向かいたいと思っています。吉田松陰先生はアメリカに渡ることは出来なかった。私は曲がりなりにもアメリカで10年間学ぶことが出来た。ですから何もしないでタダで死ぬことは出来ません。
さて、日本の敗戦後GHQの全権マッカーサー将軍の話になります。私はどこかでマッカーサー元帥が日米開戦について「ルーズベルト・ウォンテッド・ウォー」=ルーズベルトは戦争をしたがっていたと言ったという話を読んだか聞いたかしたと思うのですが、今調べてもなかなか出てきません。替わりに共和党の「フーバー大統領回顧録」についての論文を見つけたので紹介します。APAホテルのAPAグループが作っているアップルタウンというニュースマガジンの藤誠志社会時評エッセイの一つです。
日米戦争はルーズベルトの世界大恐慌からの脱出策
藤 誠志
その内容から注目を集める「フーバー大統領回顧録」
勝兵塾の講師である外交評論家の加瀬英明氏が代表をされている「史実を世界に発信する会」事務局長の茂木弘道氏から、新刊書「日米戦争を起こしたのは誰か ルーズベルトの罪状・フーバー大統領回顧録を論ず」(勉誠出版)を送っていただいた。
加瀬英明氏は序文でこう明言する。「第二次大戦は悲劇だったというよりは、人類史における未曽有の惨劇だった。日米戦争については、アメリカが仕掛けたものであって、アメリカに一方的な責任があった」。その根拠は「フーバーによれば、三年八ヶ月にわたった不毛な日米戦争は、『ルーズベルト(大統領)という、たった一人の狂人が引き起こした』と、糾弾している」からだと言う。また「フーバーは、ルーズベルト大統領が容共主義者であり、ルーズベルト政権の中枢が共産主義者によって、浸透されていることを承知していた」「フーバーは一九四一年六月、アメリカが第二次大戦に参戦した半年前に、ルーズベルト政権が第二次大戦に参戦しようと企てていることに強く反対して、ラジオ放送を通じてつぎのように訴えた。『もしわれわれが参戦することがあったら、スターリンが勝利を収めることに手を貸して、われわれの犠牲において、スターリンがヨーロッパの大きな部分を呑み込んで、支配下に収めることとなろう。そうなれば、大きな悲劇がもたらされることとなる』(下線はブログ主)アメリカは、日本に理不尽な経済制裁を加えて、追い詰めることによって、この年の一二月に日本に第一発目を撃たせて、第二次大戦に参戦した」「フーバーは『日本はアメリカと同じ価値観を共有する国である』といって、『日本が戦後、朝鮮半島と台湾を領有し続けることを、認めるべきだ』とすすめ、また、『中国大陸からの日本軍の撤退は、できるだけ時間をかけて、ゆっくり行うべきである』と、提言した。しかしルーズベルトは暗号解読でわかっていた真珠湾攻撃を騙し討ちだとリメンバー・パールハーバー(真珠湾を忘れるな)だと煽ったことで、アメリカの世論が日本に対する憎悪に湧き立っていたことと、軍部が強く反対したために、フーバーの提言は受け入れられなかった」という。序文の結びはこうだ。「『フーバー回顧録』は、読む者に近代史を見直すことを促している。二一世紀におけるきわめて貴重な文献であり、近代史に関心を持つ者にとって、必読の書となっている」。…
ルーズベルトに戦争を求めた軍産複合体
先の大戦後のルーズベルトやチャーチルへの高い評価を改めて見直す視点を、この本は与えてくれる。しかしこの本に書かれていないが最も重要な事がある。何故彼らは共謀して戦争を拡大させていったか。それはアメリカの軍産複合体が戦争特需を求めていたからだ。ヨーロッパの戦争をスターリンとヒトラーの戦いに留めておけば、悲惨な第二次世界大戦も戦後の冷戦も起きなかった。しかし一九三九年イギリス・フランスはポーランドとルーマニアへの独立を保障し、戦争となればルーズベルトはポーランドの独立維持の為に、英仏側に立って参戦することを約束していた。実際に、一九三九年九月一日にドイツがポーランドへ侵入し、戦争となったことで望んでもいない英・仏がドイツに宣戦布告することとなった、しかし、一九四〇年四月にドイツがオランダ・ベルギーに侵攻するまで、西部方面での戦争は無かった。
アメリカは着々と戦争の準備を始め、一九四〇年九月二十六日に屑鉄の全面禁輸を発表し、十月には、歴史上初めて徴兵制を制定し、十一月にルーズベルトは三選を果たし、一九四一年三月には、武器貸与法(レンドリース法)を制定させ、八月一日に対日経済制裁として原油の全面禁輸を実施、これは実質上の宣戦布告と言える。イギリスやソ連に大量の軍需物資を提供し、ソ連を軍事モンスターにしてしまった。大いに潤ったのは、軍産複合体だ。これは大恐慌後の経済立て直しのためにルーズベルトが行ったニューディール政策の失敗の穴を埋めるために彼は戦争特需が必要だった。先の大戦以降もアメリカは軍需産業が求めるままに、ベトナム戦争、湾岸戦争、アフガニスタン戦争、イラク戦争を戦っていくこととなった。先の大戦での実質の敗北者は、ほとんど全ての植民地を失ったイギリスとアメリカの国民(兵士)だ。かつての大国が現在見る影もないのは、日本を戦争に巻き込んだチャーチルの判断の誤りの結果だ。ノルマンディー上陸作戦を一年間遅らせて、東ヨーロッパをソ連の支配下に置いてしまった罪も重い。独裁国家は国民が酷い目に合うことをいとわず、政権崩壊だけはなんとしても防ごうとする。ソ連はこの大戦で二千万人以上という膨大な人的被害を出しながら、莫大なアメリカからの軍事支援でドイツに勝利し、大国としての地位を確保したのだ。
フーバーが「アメリカが永遠に担う十字架」と呼んだ原爆投下は、アメリカが自らモンスターにしたソ連の世界赤化を牽制し戦後の世界覇権を握る為に、何としても大東亜戦争中に完成させ実戦で使用しようとしたものだ。だから終戦を望む日本の唯一の条件だった天皇制の維持を曖昧にし、終戦を引き延ばすために、ポツダム宣言に一旦は入れた天皇制維持の項目を削除して戦争を長引かせ、その間に完成した二種類の原爆を広島、長崎に投下した。しかしその物凄い破壊力と悲惨さを現実に目にしてその投下の呪縛に囚われたアメリカは、日本が悪い国だったから正義の国・アメリカが原爆を投下して良い民主主義の国にしたというストーリーを維持するために、中韓が主張する南京での三十万人の虐殺や、二十万人を強制連行して性奴隷にしたという作り話をアメリカは否定しないどころか一緒になって合作した。戦後七十年経過した今、日本だけではなくルーズベルト、チャーチル、スターリン、蒋介石が何を考えて行動したのかを読み解くためには、この『フーバー回顧録』は非常に貴重な史料だ。…
顧みればアメリカは情報統制や隠蔽、策略、国民を欺くことに長けた国で、特に民主党は昔から容共主義的であり中国が大好きです。かつてはソ連のスパイが浸透していた民主党ですが今は中国共産党のスパイや回し者が浸透しているのは明らかです。ですからバイデン政権が中国と戦争をするかどうかは疑わしいと思います。むしろ取引をして戦争したとしても限定的なものに収めると思います。次にバイデン政権が早くも容共、容中共政策を取っている事実を見てみましょう。中国を批判し包囲網を維持し国際的に協力して締め上げるというポーズは表向きであって裏ではふたたびずぶずぶの関係を再構築するのではないかと思います。なぜか?中国共産党はバイデン・ファミリーやカマラ・ハリス氏、オバマ氏やクリントン夫妻の弱みを十分握っていると思われるからです。
参考:②改憲君主党チャンネル
【トランプ|バイデン】アメリカ国務省ホームページの政策課題がいくつか削除される
10万 回視聴3 日前
【トランプ|バイデン】バイデン、アメリカの電力網に関する大統領命令を出す など
6.5万 回視聴22 時間前
口ではウイグル族の虐殺を非難しつつ行動では真逆のシグナルを送るというのは中共に対して恭順の意を示しているに等しいです。
③ 最後にITビジネスアナリストの深田萌絵氏の動画を紹介します。氏によると台湾のDSは中共と深くつながっていて米国が武器供与してもその技術を横流ししたり兵器のソフトが同じものを使っていたり、本気で台湾防衛するんだと思っていないようだと言うのです。台湾のDSは中共だけでなく米国共和党やトランプ陣営のナバロ氏にも浸透していて最強ではないかと言うのです。
バイデン分断統一の驚きの秘策とは!
9.7万 回視聴2 日前
なお、タイトルの「驚きの秘策」とは今さかんにBLMを逮捕しているのはバイデン陣営のDSでありこれでトランプ陣営の逮捕とBLMの逮捕で左右の敵を一つにまとめているのではという皮肉なジョークです。DSにとっては左翼や黒人運動は利用しているだけでいつでも容赦なく切り捨てる対象だということです。DSはバイデン氏も利用するだけしたら躊躇なく切り捨てるのでしょうね。